PFOS/PFOA

有機フッ素化合物(PFCs)の分析【REACH規則】

■ はじめに

PFOS(ペルフルオロオクタンスルホン酸)やPFOA(ペルフルオロオクタン酸)は、下図のような構造を持ち、いずれも炭素-フッ素の強固な結合を持つため、生分解をほとんど受けず環境中に長期間残存する難分解性有機フッ素化合物です。疎水性と疎油性の両方の性質を持つ事から、撥水撥油剤、界面活性剤、半導体反射防止剤など幅広く使用されています。しかしながら、前述で述べたとおり環境中で分解がほとんどされず、環境への残留性、生物への蓄積性が問題視され、規制対象物質とされています。

  • PFOSの化学構造式
    PFOS
  • PFOAの化学構造式
    PFOA

また炭素数8のPFOSおよびPFOAの代替物質として、炭素数6のPFHxS(ペルフルオロヘキサンスルホン酸)、同じく炭素数6のPFHxA(ヘキサフルオロヘキサン酸)も近年注視されています。その他にも炭素数の異なるパーフルオロカルボン酸(PFCAs)(C9~C14)に関しても代替物質として規制対象となる可能性があります。東レテクノ/東レリサーチセンターでは、製品中のPFOS、PFHxSおよびPFOA、PFHxA等のPFCAs(パーフルオロカルボン酸)の分析が可能です。

  • PFHxSの化学構造式
    PFHxS
  • PFHxAの化学構造式
    PFHxA
  • PFDAの化学構造式
    PFDA
  • PFTeDAの化学構造式
    PFTeDA

■ 欧州での規制の動き

PFOSは「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約(POPs条約)」の規制対象となっており、2006年に販売と使用を制限、2008年6月からEU域内での販売、輸入、使用の禁止、2009年にはPOPs条約の対象物質(附属書B※1)に追加されています。PFOAは2010年にPOPs条約の対象物質(附属書A※2)となっています。さらにPFHxSは2022年に対象物質となる可能性があります(附属書Aへの追加)。
また、欧州委員会(EU)ではREACH規則の制限対象物質リストが改正され、2020年7月以降PFOAとその塩を25ppb以上含有する混合物や成形品について、製造時使用および上市が原則禁止となりました。成形品をEUへ販売するためには使用制限を厳守する必要があります。
※1 製造・使用、輸出入の制限(附属書B)
※2 製造・使用、輸出入の廃絶(附属書A)

<製品中のPFCAs分析フロー>

試料を溶媒抽出しLC/MS/MSにて測定します。基本的にCEN/TS 15968を参考とし、試料形状に応じて分析方法をご提案致します。

東レテクノ関連リンク(外部サイト):EUで新たな有機フッ素化合物規制が注視されています!
ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA) は撥水撥油剤、界面活性剤など幅広く使用されていましたが、環境中での 残留性や生物蓄積性から、REACH規則の規制対象とされています。 その代替品である炭素数の異なるパーフルオロカルボン酸(PFCAs)(C9~C14) に関 してもPFOS、PFOA同様、REACH規則の規制対象になる可能性が高くなっています!! (2020年8月WTO通報)

■ 日本での規制の動き

日本国内では化審法(化学物質審査規制法)でPFOSが2010年4月に第一種特定化学物質に指定されており、製造、輸入の許可制、使用の制限等の措置を講じています。またPFOAもその有害性から、2021年10月には化審法第一種特定化学物質に指定される予定です。化審法では第一種特定化学物質の規制適用に係る基準値がないため、含有している場合はもちろんですが、たとえ副生物であっても規制対象となる場合があるので注意が必要です。
また、2002年4月より水道水において要検討項目から水質管理目標設定項目へ位置づけが変更され、目標値はPFOSとPFOAの量の和として、50 ng/L以下(暫定)とされました(令和2年3月30日付け薬生水発0330号第1号)。
加えて、「水質基準に関する省令の制定及び水道法施行規則の一部改正等並びに水道水質管理における留意事項について」(平成15年10月10日付け健水発第1010001号)の一部改正により、検査方法の対象項目にPFHxS(ペルフルオロヘキサンスルホン酸)も追加されました (薬生水発0326第1号)。

<水中のPFOS/PFOA分析>
各検査方法に準じて実施いたします。

東レテクノ関連リンク(外部サイト):水質管理目標設定項目にPFOS及びPFOAが追加されます!
ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA) について、2020年4月1日より水質基準の要検討項目から水質管理目標設 定項目へ位置づけが変更されました。

TRC × TTK コラボレーション

株式会社東レリサーチセンター(TRC)は、グループ会社である東レテクノ株式会社(TTK)での調査・分析・試験・測定等、各種評価や試作業務を活用することにより、お客様の問題・課題解決へよりよい支援のためのソリューションを提案しています。腐植物質の分析以外にも東レテクノ特集をテーマごとに特設ページにてご紹介しております。ぜひご覧ください。